日本でも知名度の高いコーヒーチェーンの大手スターバックスが、アメリカにある7,600店舗からでる売れ残り食品を飢餓に苦しむ人に100％提供できるようにすると発表し、注目を集めています。
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飢餓を減らすために
スターバックスが本拠を置くアメリカでは、7人に1人の国民約5,000万人が飢餓に苦しんでいる現状がありながら、年間約3,100万トン以上の食品が廃棄されています。スターバックスはその状況を少しでも改善しようと、2010年から「フードバンク」という飢餓救済団体が運営する食品供給ネットワークを使い、パンなど食品の一部を提供し続けているのです。
全ての食品を提供したい
食品提供を続けているスターバックスですが、生鮮食品などが含まれる食品は衛生上の観点から廃棄するしかありませんでした。
そんな中で、廃棄物を無くしすべての食品を提供したいとスターバックスは考え、「FDC（Food Donation Connection）」や「FEEDING AMERICA」といった、飢餓支援に対するノウハウを持った慈善団体と提携することを決めたのです。
スターバックスは、この提携団体のネットワークや飢餓支援のノウハウを活用することで、より効率的な食品管理の方法を確立しました。そして、全ての食品を鮮度が保たれた、美味しく栄養のある状態で必要としている人のもとに素早く届けることができるようになったのです。
こうして、食品の100％再利用を目指せるようになったスターバックスは全米の店舗から食品を集め、支援を行っています。その活動では、すでに500万食分の食品提供に成功していて、2021年までにはプロジェクトをさらに広げ5,000万食の提供を可能にするということです。
日本でもコンビニや飲食店から多くの食品が廃棄されているところを目にします。そんな現状を少しでも改善する為に、このスターバックスのような活動が広がることを祈りたいですね。
